意味
Probation periodは、入社してから正式に本採用となるまでの「お試し期間」です。外資系のオファーレターでは「a probation period of three months」のように期間が明記され、期間の終わりに上司が評価を行います。
試用期間中も雇用契約は成立しており、社会保険にも入社日から加入します。会社によっては、この期間の給与や退職時の予告期間を、本採用後と違う条件にしていることがあります。
面接・オファーでこう使われる
- 期間と条件を確認する。 期間は何か月か、延長の可能性はあるか、給与や予告期間は本採用後と同じか。
- 評価の基準を入社前に聞く。 「最初の3か月で何ができていれば成功と言えますか」と聞くと、期待のずれを早く見つけられます。
- 他の条件とのつながりを確認する。 sign-on bonusの支払いが試用期間後とされていたり、株式報酬のcliffと重なっていたりすることがあります。
日本での扱い
日本の法律に、試用期間の長さの定めはありません。3〜6か月とする会社が多く見られます。
判例上、試用期間は「会社が解約する権利を留保した労働契約」と考えられています。本採用の拒否は通常の解雇より広く認められる余地があるものの、客観的に合理的な理由と社会通念上の相当性が必要で、会社が自由に判断できるわけではありません。また、労働基準法上、入社から14日を超えて雇用した後は、試用期間中であっても、30日前の予告か予告手当の支払いが必要です。
外資系の本国の雇用契約のひな形では、「試用期間中はどちらからでも1週間の予告で契約を終了できる」といった条項が入っていることがあります。日本で働く場合、こうした条項があっても、日本の法律による保護がなくなるわけではありません。
例文
There's a six-month probation period, during which the notice period on either side is one month.
6か月の試用期間があり、その間の退職・解約の予告期間は双方とも1か月です。
注意点
試用期間中は、法律どおりなら年次有給休暇もまだ付与されていません。最初の数か月は、上司と定期的に期待値をすり合わせ、成果を見える形で示すことに集中しましょう。
