意味

リファレンスチェックが「仕事ぶりや人物」を第三者に聞くものであるのに対し、background checkは「申告内容が事実か」を確かめるものです。主な確認項目は、学歴（卒業の有無）、在籍期間と役職、保有資格などです。米国の本社を持つ企業や金融業界では、より広い範囲の確認を行うこともあります。

多くの場合、内定後、入社前の段階で、専門の調査会社が実施します。

面接・オファーでこう使われる

  • オファーが「background checkの完了を条件とする」と書かれていることがある。 結果に問題があれば、内定が取り消されうるという意味です。
  • 同意書の内容を読む。 何を、どの期間、誰に確認するのかが書かれています。範囲が広すぎると感じたら、確認してかまいません。
  • 申告は正確に。 在籍期間の月のずれ、正式な役職名、卒業か中退かといった点が、最もよく問題になります。

日本での扱い

日本では、採用企業が候補者の個人情報を集める範囲には制限があります。職業安定法第5条の5は、業務の目的に必要な範囲で、目的を明らかにして個人情報を集めることを求めています。また、個人情報保護法は、犯罪歴や病歴などの「要配慮個人情報」を本人の同意なく取得することを原則として禁じています。

厚生労働省の公正な採用選考の指針でも、本籍や家族に関すること、身元調査などは、就職差別につながるおそれがあるとして配慮を求めています。本社の標準的な手続きをそのまま日本に持ち込もうとする会社もありますが、日本法人では日本の法令に沿った範囲に調整されるのが普通です。

例文

The offer is contingent on a satisfactory background check, which usually takes about two weeks.

この内定は、経歴調査で問題がないことを条件としています。調査には通常2週間ほどかかります。

注意点

background checkが終わる前に、現職に退職を申し出るのは避けましょう。内定が確定してから退職の手続きに入るのが安全です。結果が出るまでの期間を、入社日の調整に含めておいてください。