意味
文字どおりには「深く潜る」です。概要の報告ではなく、原因、内訳、データにまで踏み込んで検討することを指します。「Let's do a deep dive on churn」は「解約の状況を詳しく分析しましょう」、「a deep-dive session」は、一つのテーマに絞った検討会です。
社内でこう使われる
- 四半期レビューのあとに。 数字の悪かった分野について、地域本社から「deep diveをしたい」と言われることがあります。単なる勉強会ではなく、原因と対策を説明する場になることが多いです。
- 会議の進行として。 定例会議で一つの論点に時間を取りすぎたとき、「Let's schedule a separate deep dive」と言って別の場を設けます。
- 新任者の理解のために。 入社直後に、各部門の担当者から事業のdeep diveを受けることもあります。
日系企業との違い
日系企業でも、問題が起きたときには詳しい報告書や原因分析が求められます。ただし、事前に資料を細部まで作り込み、想定問答を準備し、会議当日は資料に沿って説明する形が一般的です。
外資系のdeep diveは、資料よりも質疑が中心になることが多く、「なぜ」「その数字の内訳は」と次々に掘り下げられます。完璧な資料よりも、データを手元に持ち、その場で答えられることが重視されます。分からない点は推測で答えず、「確認して戻ります」と言うほうが信頼されます。
例文
APAC wants a deep dive on the Japan pipeline next Tuesday. Can you pull the numbers by customer segment?
APACが来週火曜日に日本の案件状況を詳しく検討したいそうです。顧客セグメント別の数字をまとめてもらえますか。
注意点
本社や地域本社から突然deep diveを求められた場合、その背景を上司に確認しておきましょう。純粋な関心なのか、数字への懸念なのかで、準備の重点が変わります。
