意味
二つの段階があります。まず、決まる前に、反対なら反対とはっきり言う（disagree）。次に、決定が出たら、たとえ自分の意見が通らなくても、その決定を自分のものとして実行する（commit）。
どちらか一方だけでは不十分です。黙って従うのも、決まったあとで抵抗し続けるのも、この原則に反します。
社内でこう使われる
- 会議の締めくくりで。 「I disagree, but I'll commit」は、「反対だが、決まったことには従って全力でやる」という表明です。成熟した態度として評価されます。
- 決定後の蒸し返し。 決まったあとに「やはり反対だった」と動かない人は、外資系では強く問題視されます。
- 面接で。 「上司の決定に反対したときどうしたか」という質問は、まさにこの原則を見ています。
日系企業との違い
日系企業では、根回しで事前に異論を吸収し、会議の場では反対を表に出さないことが多くあります。空気を読んで発言を控える人も少なくありません。その結果、会議では全員賛成に見えても、実行段階で温度差が出ることがあります。
外資系では、反対意見は会議の場で言うことが期待され、言わなかった人は「賛成した」とみなされます。一方で、「決まったら従う」という部分は日本の組織の美徳に近いものです。日系企業出身の方が意識すべきは後半ではなく、前半の「disagree」を言葉にすることです。
例文
I still think the pricing is too aggressive for Japan, but I'll disagree and commit. Let's make it work.
日本市場には価格設定が強気すぎると今も思っていますが、決まったことには全力で取り組みます。成功させましょう。
注意点
反対意見は、相手の人格ではなく案に向けて、根拠とともに述べるのが基本です。日本語の会議では、英語と同じ強さで言うときつく響くことがあるため、「懸念が一つあります」のように切り出すと伝わりやすくなります。
