意味

hiring freezeは「採用の凍結」です。業績の悪化、四半期の数字の未達、買収や組織再編の準備などをきっかけに、新しいheadcountの承認や、空席の補充（backfill）を一時的に止めます。

全面的な凍結のほか、「重要なポジションだけは例外として承認する」「補充は認めるが新設は認めない」など、部分的な凍結もよくあります。

面接・オファーでこう使われる

候補者にとってのhiring freezeは、選考の途中で連絡が途絶える、最終面接の後でオファーが出ない、といった形で表れます。

  • 選考中に聞いておく。 「Is the headcount fully approved, or does it still need sign-off?」承認が下りていない枠は、凍結の影響を受けやすくなります。
  • 連絡が止まったら、率直に確認する。 「Has anything changed on the headcount side?」と聞けば、エージェントや採用担当者も状況を説明しやすくなります。
  • 凍結が解けたときのために。 凍結が理由で中断した場合、数か月後に選考が再開することがあります。関係を丁寧に保っておく価値はあります。

日本での扱い

日本では、内定通知を受け、入社承諾書などを提出した時点で、一般的に労働契約が成立していると考えられています（入社日から効力が生じ、一定の解約権が留保された契約という扱いです）。そのため、内定後の取消しには客観的に合理的で社会通念上相当と認められる理由が必要で、会社の都合で自由に取り消せるわけではありません。

ただし、実際にこれが問題になるのは正式な内定が出た後の話です。口頭での打診や、オファー金額の相談の段階では、契約がまだ成立していないと判断されることもあります。外資系では本社の判断で採用が止まるリスクが日系企業より高いのは事実なので、自分の身を守る手順を知っておくことが大切です。

例文

We've had a hiring freeze across APAC since July, but this role was approved as an exception.

7月からAPAC全体で採用凍結が続いていますが、このポジションは例外として承認されています。

注意点

署名済みのオファーレター（または正式な内定通知）を受け取る前に、現職に退職を申し出ないでください。口頭のオファーの段階で退職を伝え、その後に凍結で話がなくなるのは、最も避けたい事態です。