意味

reorgは、組織の形を変えることです。報告先が日本の社長から地域本社に変わる、二つの部署が統合される、製品別の組織が顧客別の組織に変わる、などが典型的な例です。英語では「We're going through a reorg」のように、日常的に使われます。

人員削減を伴うものは「restructuring」と呼ばれることが多く、ニュアンスがやや重くなります。

面接・オファーでこう使われる

  • 応募先で最近reorgがあったか。 「Has the team been through any reorganization recently?」と聞いてみましょう。直近に大きな再編があった組織は、役割や報告先がまだ固まっていないことがあります。
  • ポジション自体がreorgの結果か。 新しく作られた役割なら、前任者がいない分、期待値が人によってずれていることがあります。
  • 自分の経験として語る。 reorgを主導した、あるいはその中でチームをまとめた経験は、外資系の面接で評価される話題です。人数、期間、何を守り何を変えたかを具体的に。

日本での扱い

外資系企業では、本社の決定で日本の組織が変わることは珍しくありません。報告先や役割の変更は、雇用契約や就業規則の範囲内であれば、会社の人事権として行われるのが一般的です。

一方で、reorgの結果ポジションがなくなったとしても、日本では、それだけで社員を解雇できるわけではありません。日本の解雇は労働契約法16条により客観的に合理的な理由と社会通念上の相当性が求められ、人員削減のための解雇（整理解雇）では、裁判所は削減の必要性、解雇を避ける努力、対象者の選び方、説明や協議の手続きなどを総合的に見て判断します。そのため実務では、配置転換や、条件を示したうえでの退職勧奨（合意による退職）が選ばれることが多くあります。

例文

After the reorg, the Japan marketing team will report to the APAC CMO rather than the Country Manager.

組織再編後、日本のマーケティングチームはカントリーマネージャーではなくAPACのCMOに報告することになります。

注意点

reorgの話が出ても、すぐに自分から退職を申し出る必要はありません。退職勧奨は断ることもでき、応じる場合も条件は交渉の対象です。判断の前に、提示された内容を書面で受け取りましょう。